5人家族で暮らすのに適した坪数とは？

5人家族に適した住宅の広さとは？

国土交通省「住生活基本計画」では、居住人数に応じた住宅面積の水準が示されています。ここではまず、5人家族に適した住まいの広さを具体的な数字で見ていきましょう。

最低限必要な広さは18坪

住生活基本計画によれば、健康で文化的な生活を送るために最低限必要な居住面積として、以下のような目安が示されています。

最低居住面積水準

1坪は約3.3平米であるため、坪換算すると5人暮らしに最低限必要な広さは18坪程度となります。

豊かな生活を送るために必要な広さは35坪～45坪

また、さらに豊かな生活を送る基準としては、以下のような目安が示されています。

誘導居住面積水準（都市型）

誘導居住面積水準（一般型）

誘導居住面積水準は住まいのエリアによって「都市型」と「一般型」に分かれており、地価が高く、住宅面積の狭い都市部では、一般型よりも低い水準が設けられています。

いずれにしても、5人家族でゆとりを感じられる住まいをつくるためには、都市部では35坪（115平米）、その他の地域では45坪（150平米）程度の広さが必要であるということです。

坪数の平均的な目安

続いて、住宅の平均的な広さの目安から、適した面積について見ていきましょう。

住宅面積の全国平均は30～38坪

住宅金融支援機構がフラット35の申込者に向けて行った調査によれば、注文住宅における住宅面積の全国平均は126.8平米。これは、坪数でいうと38坪程度に相当します。また、建売住宅の平均面積は100.8平米で、30坪程度です。

つまり、平均的な広さの住宅であれば、5人家族に最低限必要な面積の基準を満たせるとともに、ある程度ゆとりのある住空間も確保できるといえそうです。

なお、30～40坪の広さだと、つくりは2階建てが中心であり、間取りは4LDK程度となるのが一般的です。

間取りについて工夫してみよう

一口に5人家族とはいっても、家族構成によって必要な部屋数などの間取りは異なります。ここでは、「夫婦と子ども3人」と想定して、居住に適した間取りを見ていきましょう。

間取りタイプの目安

子ども3人にそれぞれの部屋を持たせたいと考えるのであれば、間取りの候補としては4LDKが有力です。子どもそれぞれに個室を持たせることができるとともに、夫婦の寝室を設けることも可能であるため、独立した生活空間を確保しやすくなります。

一方、「1部屋あたりの広さを確保したい」「子ども同士の年齢が離れている」といった場合には、3LDKが適しているケースもあります。

3LDKでは、子どもそれぞれに部屋を持たせることは難しいものの、思春期を迎えた子どもから個室を使えるようにし、子どもが成長して巣立った後に次の子どもに個室を与えるなどの工夫によって、1部屋あたりの広さを確保し、快適な生活空間を保てます。

4LDKの場合は、子どもが独立したときに空き部屋ができてしまう点が問題となりますが、3LDKなら家族構成の変化にも対応しやすいといえます。

快適に暮らすための工夫ポイント

5人家族に適した住まいは、それなりの広さや部屋数が必要となるため、快適に暮らすためには生活動線にも気を配ることが大切です。

各居室の配置はもちろん、水回りや収納の場所についても、実際に生活する様子をイメージしながら検討しましょう。

特に、洗濯機置き場とベランダとの距離、キッチンとダイニングまでのルートといった家事動線は、住まいの快適性を左右する重要なポイントです。

家族でしっかりと話し合いながら、できるだけ家事の負担が軽くなるような配置を想定することが大切です。

3階建ても選択肢に

また、十分な敷地を確保できない場合は、3階建ても選択肢に入ります。

3階建てについては、2階建て以上に間取りの工夫が求められるため、建築士などの専門家にも相談しながら最適な間取りを探しましょう。

5人家族に適した家の建築費相場

5人家族に適した広さである35坪～45坪程度の住宅を建てる際には、建築費がどのくらいかかるのか押さえておくことも大切です。

ここでは、いくつかのパターンから建築費の目安を紹介します。

建築費の基本的な考え方

一戸建ての建築費は、大きく分けて「本体工事費」「付帯（別途）工事費」「諸経費」の3つの項目で構成されます。

本体工事費は、文字どおり住宅本体を建てるための工事費であり、建築費全体の約75％を占める費用です。

付帯工事費は、外構や配管などの工事にかかる費用。諸経費は、建築工事に必要な現場管理費や税金、手続きにかかるコストのことであり、付帯工事費と諸経費を合わせると建築費全体の25％程度となります。

単に坪単価と表記されている場合は、付帯工事費や諸経費が含まれていない場合もあるので注意が必要です。

35坪～45坪の建築費

上記の考え方を踏まえて、坪単価ごとのおおまかな建築費総額を見ていきましょう。

一般的に、坪単価30万～50万円台の価格帯はローコスト住宅と呼ばれ、できるだけ無駄を省いてシンプルなつくりにすることで、予算を抑えられる点に特徴があります。

本体工事費の坪単価が40万～60万円台の住宅は、価格としては平均的な水準であるといえ、ある程度は希望の間取りや設備の導入を実現することが可能です。

そして、坪単価が80万円を超えてくると、高性能・高品質の住宅づくりが可能となり、豊富なアフターサービスなども整えられたハウスメーカーに依頼できる価格帯となります。

35坪～45坪の住宅について、それぞれの本体工事費の坪単価で建築費総額を計算すると、以下のようになります。

ただ、坪単価の定義は会社によって異なり、付帯工事費や諸費用の割合にも差があります。

そのため、データはあくまでも参考価格として捉え、複数の会社に見積もりを出してもらい、比較することが大切です。

家族でよく話し合ってみよう

納得のいく家づくりを行うためには、標準的な家の広さや間取りなどを踏まえたうえで、自分たちに合った暮らし方を決めていくことが大切です。

家族間で話し合うとともに、必要に応じて専門家にアドバイスをもらうのも有効な手段だといえます。

LIFULL HOME’Sの「住まいの窓口」なら、専門的な知識を持ったハウジングアドバイザーに無料で何度も相談をすることが可能です。

家づくりの進め方や意識すべきポイントはもちろん、住宅ローンで気をつけたいことや建築会社の選び方などもアドバイスがもらえるので、家づくりの頼れるパートナーとしてご活用ください。

なお、「住まいの窓口」は不動産会社ではないため、特定の情報や物件に偏ったり、営業をされたりする心配はありません。また、まだほとんどプランが固まっていない状態でも相談できるので、気軽に利用を検討してみましょう。

まとめ