花王ヘルス&ウェルネス研究所と、弘前大学大学院医学研究科の中路重之特任教授の研究グループは、弘前大学COIが実施する「弘前市いきいき健診」で得られた健康ビッグデータを活用して、内臓脂肪と認知機能および脳の構造の関係性について検討し、結果を発表した。
同研究の結果、65歳以上で内臓脂肪が多い人は、認知機能が有意に低下しており、脳の構造異常も発生していることを発見したという。
このことから、内臓脂肪を減らすことは、認知症リスクを減らすことにも寄与する可能性があると考えられるとのことだ。
Brain Sciences
なお、同研究成果は、神経科学に関する国際学術誌「Brain Sciences」に巻頭論文として掲載されたとのことだ。
肥満には、主に皮下脂肪型と内臓脂肪型の2つのタイプがあり、一般的には腹囲やBMIがその指標とされている。そのうち内臓脂肪型は、おなかを中心とした内臓の周りに脂肪がついた肥満のことで、生活習慣病の発症リスクと関係することが知られているという。
しかし、内臓脂肪を正確に測定する方法はコンピューター断層撮影（CT）検査が一般的で、その侵襲性や測定の煩雑さから医学的な研究はあまり進んでいないとしている。
認知症は、近年注目されている疾患のひとつであり、予防が重要であることが解明されつつあるという。
予防因子のひとつとして、肥満抑制が重要であるという研究報告があるが、腹囲やBMIを指標とすることには限界があることがわかってきているとしている。
そこで、花王が独自に開発した「内臓脂肪計（※1）」を用い、弘前大学COIが実施する大規模なコホート研究（※2）「弘前市いきいき健診」の中で、内臓脂肪と認知機能の関係性について調べたとのことだ。
■方法と結果
2016～2017年に実施された「弘前市いきいき健診」に参加された65～80歳の人のうち、認知症と診断された人などを除く2,364名を解析対象としたという。
内臓脂肪は上記内臓脂肪計を用いて測定し、得られた内臓脂肪量の中央値を基準に内臓脂肪が多いグループ（N=1,143）と少ないグループ（N=1,221）に分類。